費用について

患者様によって行う治療や検査が異なります。 下記の費用は税込み表記で、各項目ごとにおおよその目安となります。

月経中検査(月経1~5日目)

¥3,500~¥4,000

  • 超音波検査
  • ホルモン採血
 

排卵前(月経7~12日目)

¥9,000~¥10,000

  • 超音波検査
  • 卵管造影検査
 

排卵期(月経13~15日目)

¥3,000~¥4,000

  • 超音波検査
  • 性交後検査(フーナーテスト)
 

着床期(月経19~23日目)

¥3,500~¥4,000

  • 超音波検査
  • ホルモン採血
 

その他の検査

慢性子宮内膜炎検査(CD138) ¥13,750
抗精子抗体検査 ¥5,500
抗精子抗体検査(SI-50) ¥7,150
抗ミュラー管ホルモン(AMH) ¥7,700
卵管鏡下卵管形成術(FT)※ 片側 ¥140,000 両側 ¥280,000
  ※卵管鏡下卵管形成術(FT)は、保険点数が高いため高額療養費制度の対象手術です。 高額療養費制度を利用した場合の自己負担額は、¥36,000~¥260,000になります。⇒詳しくは卵管鏡下卵管形成術(FT)の費用について
 

男性の検査

精液検査 ¥1,200
※男性の検査のみはお受けしていません。  

子宮がん検査

子宮頸がん検査 ¥2,750
子宮体がん検査 ¥3,850

※区の検診は行っていません。

 

一般不妊治療管理料

3ヶ月に1回 ¥750
 

人工授精

人工授精 ¥5,460

※人工授精までの診察、薬、注射は別途かかります。

体外受精費用(保険適用)

再診料・超音波検査¥1,600~¥1,800
採卵 採卵基本料 ¥9,600
採卵毎に採卵基本料+加算0個 加算なし
1個 ¥7,200
2~5個 ¥10,800
6~9個 ¥16,500
10個以上 ¥21,600
体外受精 (IVF) 体外受精(個数にかかわらず) ¥12,600
顕微授精 (ICSI) 顕微授精実施料金1個 ¥14,400
2~5個 ¥20,400
6~9個 ¥30,000
10個以上 ¥38,400
Split ICSI Split ICSI 顕微授精料金+¥6,300
TESE ICSI TESE精子使用加算 ¥15,000
卵子活性化処理 卵子活性化処理加算 ¥3,000
培養 受精卵培養(受精した個数毎)1個 ¥13,500
2~5個 ¥18,000
6~9個 ¥25,200
10個以上 ¥31,500
胚盤胞加算(胚盤胞培養個数)1個 ¥4,500
2~5個 ¥6,000
6~9個 ¥7,500
10個以上 ¥9,000
胚移植 新鮮胚移植 ¥22,500
凍結融解胚移植 ¥36,000
胚凍結保存 凍結胚1個 ¥15,000
2~5個 ¥21,000
6~9個 ¥30,600
10個以上 ¥39,000
凍結胚・保存期間更新(2年目以降) ¥10,500
先進医療 (自費/税込) タイムラプス培養加算 ¥33,000
子宮内膜刺激移植法(SEET法) ¥22,000
ERA検査 ¥121,000
EMMA/ALICE検査 ¥60,500
ERA/EMMA/ALICE検査 ¥154,000
術前検査 末梢血一般・血液凝固機能・肝機能・腎機能 ¥1,500
感染症4種 ¥1,500
その他 生殖補助医療管理料(体外受精周期毎) ¥750
ホルモン検査 ¥1,400~¥1,800
 

体外受精費用(自費診療)

採卵 採卵技術料 ¥66,000
採卵技術料(4回目以降) ¥44,000
採卵したが卵が得られなかった場合 ¥16,500
体外受精 (IVF) 体外受精(個数にかかわらず) ¥11,000
顕微授精 (ICSI) 顕微授精基本料 ¥22,000
1~5個 ¥11,000×個数
6~10個 ¥66,000
11個以上 ¥121,000
Split ICSI Split ICSI基本料 ¥33,000
1~5個 ¥11,000×個数
6~10個 ¥66,000
11個以上 ¥121,000
TESE ICSI 精巣内精子採取顕微授精基本料 ¥55,000
1~5個 ¥16,500×個数
6~10個 ¥99,000
11個以上 ¥165,000
卵子活性化処理 卵子活性化処理料 ¥22,000
培養 (個数にかかわらず) 受精卵培養 ¥22,000
胚盤胞培養 ¥33,000
タイムラプス培養加算 ¥22,000
胚移植 胚移植 ¥55,000
(卵子・胚)融解 ¥33,000
アシステッドハッチング ¥22,000
2段階胚移植 ¥55,000
SEET法 ¥22,000
ノイトロジン注入法 ¥33,000
凍結保存 胚凍結・保存1~5個 ¥55,000
6個以上 ¥77,000
胚凍結・保存期間更新(2年目以降)1~5個 ¥33,000
6個以上 ¥55,000
胚再凍結(融解料込) ¥55,000
精子凍結・保存 ¥22,000
凍結精子・保存期間更新(2年目以降) ※ 2年目以降は特例精子のみ1年毎に更新 ¥22,000
精子再凍結料(融解料込) ¥22,000
術前検査 末梢血一般・血液凝固機能・肝機能・腎機能 ¥3,850
感染症4種 ¥6,600
その他 静脈麻酔 ¥27,500
カテーテルチェック ¥22,000
タイムラプスの動画(CD-R/希望者) ¥5,500
再診料・超音波検査・ホルモン検査 ¥6,600
ERA/EMMA/ALICE検査 ¥143,000
ERA検査 ¥110,000
EMMA/ALICE検査 ¥55,000

卵管鏡下卵管形成術(FT)の費用について

卵管鏡下卵管形成術(FT)は健康保険適用の手術です。 自己負担(3割負担の場合)は、右記の費用となります。
ただし卵管鏡下卵管形成術(FT)は、保険点数が高いため高額療養費制度の対象手術です。 高額療養費制度を利用した場合の自己負担額は、¥36,000~¥260,000になります。

片側 ¥140,000
両側 ¥280,000

※基本両側治療を行います。

高額療養費

高額療養費とは、同一月(1日から月末まで)にかかった医療費の自己負担額が高額となった場合、一定の金額(自己負担限度額)を超えた分が後から払い戻しされる制度です。

※手術当日は、自己負担分の治療費全額お支払いいただきます。

高額療養費
高額療養費

限度額認定証

「限度額適用認定証」を保険証と併せて医療機関等の窓口に提示すると、1ヵ月 (1日から月末まで)の窓口でのお支払いが自己負担限度額までとなります。

限度額認定証

民間保険会社診断書

卵管鏡下卵管形成術(FT)は、民間保険(生命保険等)の手術給付金の対象となります。 診断書の申請ご希望の場合は、保険会社発行の「診断書」を、受付窓口へ提出して下さい。 書類作成料として5,500円(税込)いただきます。 また、作成には申請後、1~2週間程かかります。

特定不妊治療費助成事業終了のお知らせ

2022年4月より不妊治療全般の保険適用が開始された為、体外受精治療の助成金(特定不妊治療費助成事業)が終了することになりました。 経過措置として2022年4月1日~2023年3月31日までの間に1回のみ助成金を申請することが可能です。 (助成金を申請する場合は、診療/処置/薬すべて自費となります。)

経過措置の詳細は下記サイトを参照ください。

外部サイト:特定不妊治療の保険適用に向けた経過措置について

助成金制度のご案内

不妊治療を受ける方の経済的負担軽減の為、都道府県、地方自治体や企業が治療費の一部を負担する制度です。 お住まいの地域によって、助成内容が若干異なりますので詳しくは各地域のホームページ等をご覧下さい。

助成金制度には、大きく分けて2種類あります。

不妊検査等助成事業

一般不妊治療に伴う検査や治療費を助成

特定不妊治療費(先進医療)助成事業

体外受精及び顕微授精を行う際に、保険適用された治療と併用して自費で実施される「先進医療」に係る費用の一部を助成します。

東京都の不妊検査等助成事業

治療対象:不妊検査および一般不妊治療

不妊検査 精液検査 超音波
内分泌検査 内分泌検査
画像検査 感染症検査
精子受精能検査 卵管疎通性検査
染色体検査 フーナーテスト
遺伝子検査 子宮鏡検査
一般不妊治療 タイミング指導、薬物療法、人工授精 等
 
対象者
検査開始時から申請日までに夫婦どちらかが継続して東京都に住民登録している 検査開始時に女性側の年齢が40歳未満 保険医療機関において夫婦共に助成対象の検査を受けている ※事実婚の場合は、住民票の続柄に『未届』の旨の記載がある 法律上の配偶者がいない
助成金額
5万円
助成回数
夫婦1組につき1回限り
申請期限
検査開始日から1年 ※不妊検査・一般不妊治療に1年以上を要した場合は1年を経過した日から3ヶ月は申請期間延長可能
申請方法
必要申請書類を揃えて、下記へ郵送にて申請下さい。 【送付先】 〒163-8001 東京都新宿区西新宿2-8-1 東京都庁第一本庁舎28階 東京都福祉保健局 少子社会対策部 家庭支援課 不妊検査担当
問い合わせ先
東京都福祉保健局 少子社会対策部 家庭支援課 不妊検査担当 電話番号 03-5320-4366 外部サイト:東京都福祉保健局「不妊検査等助成事業の概要」

東京都の特定不妊治療費(先進医療)助成事業

治療対象者

下記①~④までの全ての要件を満たす方
  1. ①治療開始日において夫婦であること(事実婚を含む)
  2. ②治療開始において妻の年齢が43歳未満の夫婦であること
  3. ③・治療開始から申請日までの間、法律婚の夫婦であっては夫婦いずれかが継続して都内に住民登録をしていること ・事実婚の夫婦にあっては、夫婦ともに継続して都内の同一住所住民登録をしていること (上記以外の方は「申立書」による)
  4. ④保険医療機関において、先進医療として告示された治療および技術を受けていること

対象となる先進医療

1回の特定不妊治療(保険診療)と併せて実施した先進医療が対象です。
  • SEET法
  • タイムラプス
  • 子宮内膜スクラッチ
  • PICSI
  • ERA/ERPeak
  • 子宮内細菌叢検査(EMMA/ALICE検査)
  • IMSI
  • 二段階胚移植法
  • 子宮内細菌叢検査
  • 不妊症患者に対するタクロリムス投与療法
 

助成金額及び回数

助成金額
1回の治療につき、先進医療にかかった費用の10分の7まで、15万円を上限に助成します。
助成回数
回数の考え方は保険診療に準じます。 【保険診療の回数の考え方】 ※治療開始日の妻の年齢が39歳までの夫婦は6回まで、40~42歳までの夫婦は3回まで ※第1子ごとにリセットをすることが可能
申請期限
原則として、治療が終了した日の属する年度末(3月31日)までです。 ※ただし治療が1月から3月の方は6月末までを期限とします。
問い合わせ先
東京都福祉保健局 少子社会対策部少子社会対策部家庭支援課母子医療助成担当 電話番号 03-5320-4362 外部サイト:東京都福祉保健局「東京都特定不妊治療費(先進医療)助成事業の概要」

区・市町村の助成金制度

東京都とは別に一部の区や市町では独自の不妊治療の助成を行っています。

13区 杉並区・練馬区・世田谷区・千代田区・中央区・港区・文京区・台東区・江東区・品川区・豊島区・板橋区・葛飾区

9市町村 八王子市・調布市・国立市・東大和市・清瀬市・武蔵村山市・稲城市・羽村市・奥多摩町

※助成金について不明な点がある場合は、東京都またはお近くの市、区役所担当課へ問い合わせ下さい。

厚生労働省より保険で診療を行うにあたって、下記の2項目の確認が義務づけられています。

①ご夫婦への治療説明と意思確認

医師からご夫婦に治療計画について対面で説明し、書面にて同意を頂きます。 その際にはご夫婦での来院が必要です。 ※特別な事由によりご夫婦での来院が難しい場合は、医師にご相談ください。

②婚姻状況の確認

治療に入る前に下記の書類の提出が必要となります。 ・法的婚姻関係があり同姓の場合 → 『婚姻状況申告書・誓約書』 ・法的婚姻関係があり別姓の場合 → 戸籍抄本(3ヵ月以内に発行された原本) 『婚姻状況申告書・誓約書』 ・事実婚 → 戸籍抄本(3ヵ月以内に発行された原本) 『婚姻状況申告書・誓約書』 ・ご夫婦ともに外国籍の場合 → 住民票(3ヵ月以内に発行された原本)※続柄(つづきがら)の記載をお願いします。 『婚姻状況申告書・誓約書』 ※戸籍抄本/住民票は原本提出が必要です。 コピーや住民票の続柄記載がないものは持参されても無効となります。 ※『婚姻状況申告書・誓約書』は事前問診の際に、お渡しします。

体外受精の保険適用について

体外受精を保険診療で行うにあたっては、女性の年齢制限および胚移植の回数制限があります。

①年齢制限

43歳未満 ※治療計画作成日において43歳未満の方

②胚移植の回数制限

40歳未満の方→6回まで 40~42歳の方→3回まで

※43歳に達した場合は、回数が残っていても保険での診療は行えません。 ※2022年3月31日までに行った自費の胚移植の回数は含まれません。 ※胚移植の回数は他院の保険診療で行った胚移植の回数との合計となります。 他院にて体外受精の治療歴がある場合は『他院治療歴申告書』の提出が必要となります。

厚生労働省ホームページに保険適用の概要が公開されています。制度詳細について記載されていますのでご参照ください。 外部サイト:厚生労働省「不妊治療に関する取組」

※治療費が高額となった際には、高額療養費制度を利用することができます。 外部サイト:厚生労働省「高額療養費制度を利用される皆さまへ」